2000年以前は経済成長率が低く、世界経済の中では大きな位置を占めていなかったインドと中国が過去10年間で急速に経済成長を遂げ、国内で消費されるエネルギー量の増大に自国の地下資源ではとても追いつかなくなり資源輸入国へと転換しています。
従来から地下資源に乏しい日本は完全にエネルギー源を輸入に頼っていましたが、これまでは資源輸出国であった中国が資源輸入国になり、限られた地下資源の輸入先を確保する事がこれまで以上に難しい状況となりつつあるといえるでしょう。
原油だけではなく、今まではそれほど苦労することなく比較的安価に輸入できていた石炭についても、輸入価格が高騰し安定して輸入量を確保する事が難しい状況となりつつあります。
インドや中国に限らず、今後東南アジアの国々が経済成長を遂げるにつれ、さらなる地下資源の奪い合いになることが容易に推測されますから、先進国は自然エネルギーの有効活用に真剣に取り組まざるを得なくなっているのです。
日本政府は自然エネルギーの有効活用という点で、一般家庭や小規模事業者の太陽光発電システムの普及に力を注ぐと政策で決定しています。
山梨県内でも、政府の補助金助成制度を活用して、かなりの数の一般住宅がすでに太陽光発電システムを自宅に設置しており、小規模事業者によるメガソーラー事業も軌道に乗り始めています。
自然エネルギーの活用は今後も政府が政策によりバックアップすると考えられるでしょう。